S＆P500投資入門：インデックス投資の王道指数を徹底解説

近年、投資家の間で特に注目を集めているのが、米国の株式市場を代表する指数であるS&P500です。この指数は、米国の大手500社の株式を取り扱い、その株価の推移を示すものです。S&P500は、多くの投資家にとってリスク分散の手段として利用され、その安定性と高いリターンが魅力とされています。

とはいえ、皆さんはS&P500がどのような金融商品なのか、きちんと説明できるでしょうか。

そこで今回はS&P500の中身について、徹底解説していきます。

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S＆P500とインデックス投資とは

S&P500とは、S&Pグローバル社という格付け会社がニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する大手米国企業から選んだ500社の株価指数のことで、1957年に誕生しました。

構成銘柄は、経済の重要なセクターを広くカバーされています。たとえば、情報技術、ヘルスケア、エネルギー、金融、一般消費財、公共事業など様々なセクターが組み込まれており、これにより単一企業の業績が指数全体に与える影響を軽減しています。

S＆P500指数の算出には、1941年〜43年における平均指数を10ポイントとし、これを基準にどのように成長してきたのか、ポイントの推移をみることで把握することが可能です。

一般的に米国株投資で「インデックス投資」と呼ばれるものは、S&P500に準じた成績を目指す投資手法を指します。

インデックス投資の仕組みとしては、S&P500のパフォーマンスを追うことを目指すインデックスファンドやETF（上場投資信託）を活用することが一般的です。これらの投資商品は、S&P500の構成銘柄に比例した割合でポートフォリオを構築し、指数全体の動きを反映させます。したがって、S&P500が好調な時期にはインデックス投資も良いリターンが期待できますが、不調な時期には損失が発生する可能性もあります。

ちなみに、インデックス投資の具体的な投資商品であるインデックスファンドが世界中に広まった要因としては、ノーベル経済学賞を受賞したダニエル・カールマン氏の2011年に発売された著書「ファスト＆スロー」で紹介されたことで、広く認知が広がりました。

その内容は、50年間にわたる株価データを分析したところ、インデックスファンドの対義語であり、投資マネージャーが個別株などを運用するアクティブファンドの成績が、実はサイコロ投げで決めた投資パフォーマンスにも劣るというものです。これにより、少なくとも3件中2件はインデックスファンドにアクティブファンドは負けていたことが証明されました。

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米国株が強い理由

米国株が注目されている理由は、その基本的な強さに根ざしています。米国株は長期で見れば今後も右肩上がりで持続的な成長が見込まれており、その安定性と高いリターンが投資家の人気を引き寄せています。

実際、S&P500の過去20年間の年平均リターンは約7%と、他の先進国を上回る株価成長力を示しています。また、米国は他の先進国と異なり、人口増加が続いている国です。人口は労働力であり経済力に直結するため、今後10年、20年先の未来においても、米国が資本主義経済の覇権国である可能性が極めて高いことを示唆しています。

さらに、米国経済は内需型産業の特徴を持っています。いいかえれば、国内消費が重要な要素であるため、今後も経済成長を維持していくには人口増加が不可欠です。

こうした経済成長に必要な条件が揃っているため、今後も米国経済は持続的な成長が期待され、投資家にとって魅力的な選択肢と考えられるのです。

また、米国株の強さとして、米国企業の国際的な競争力が挙げられます。たとえば米国だけでなく、世界経済を牽引する「マグニフィセント・セブン」など、多くの米国企業がリーダーシップを発揮し、革新的な技術やサービスを提供しています。

これらの企業の成長が市場全体の成長を加速させ、米国株式市場が安定的な上昇トレンドを維持する要因となっています。

そのため、米国は世界中の投資家にとって魅力的な市場となっています。また米国の金融市場は流動性が高く、透明性があります。これにより、国内外からの資金が集まり、米国株式市場の成長と活力につながっているのです。

S＆P500の構成銘柄と割合

次にS＆P500の構成銘柄と構成割合について解説していきます。

構成銘柄は500社ですが、実は500社が均等に構成されているわけではなく、時価総額加重平均といって、時価総額が上昇すればするほど、その銘柄の比率が上昇するように構成されています。

また会社の規模を表す時価総額は、株価と発行株式の掛け算によって求めることが可能です。

ではS＆P500の上位銘柄にはどんな企業があるかというと、2023年12月のデータを見ると、1位アップル、2位マイクロソフト、3位アルファベット、4位アマゾン、5位エヌビディア、6位メタ、7位バークシャー・ハサウェイ、８位テスラ、などのグローバル企業が名前を連ねており、これらの企業がさらに成長していくことで、S&P500に占める組み入れ割合が大きくなります。

いいかえれば、急激に成長する企業や安定して成長する企業など、さまざまな企業の成長を逃すことなく、広くカバーしながら投資することが出来るのです。

ちなみに、S&P500に個人が投資する方法としては、投資信託とETFの２つの方法があり、2024年1月から開始の新NISAでも購入することが可能です。

S＆P500の構成銘柄は入れ替えがある

ここではS&P500に組み入れられる銘柄の採用基準について解説します。

S&Pグローバル社は主に下記のような条件を開示(2022年5月時点)しています。

・米国企業であること

・合計時価総額が146億ドル以上であること

・浮動株比率が50%以上であること

・直近の4四半期決算が連続黒字であること

ちなみに浮動株とは、発行している株式の50%以上が株式市場で売買されている状態を指します。なぜ、こうした基準があるのかというと、仮に浮動株の割合が小さい場合、株式市場に株が出回らないので、買いたいときに買えず、売りたいときに売れないリスクがあります。そのため、浮動株比率が高く設定されています。

それから連続黒字であるかどうかについても、継続的に利益を出せる企業であるのか、S＆Pグローバル社は実績を確認します。

S&P500は、たびたび構成銘柄に変更が生じることでも知られています。これは、経済状況や企業の業績の変動に応じて、S&Pグローバル社が銘柄の入れ替えを行うからです。

銘柄を入れ替えるメリットとしては以下のような理由が考えられます。

・業績が不振に陥った企業の排除

S&P500は常に健全で成長力のある企業を反映する指数であるため、業績が悪化し、連続して黒字を達成できない企業は排除されることがあります。これにより、指数がより強力な銘柄で構成され、投資家にとって信頼性が向上します。

・新興企業の追加

一方で、新たな成長が期待される企業が市場に登場すると、それらの企業がS&P500に組み入れられることがあります。これは、経済の進化や技術の進歩に対応するためであり、指数全体のダイナミズムを維持する助けとなります。

このような入れ替えが行われることで、S&P500は時代とともに変化し、最新の経済状況や産業動向を反映することができます。投資家にとっては、これらの変動に敏感に対応してくれるS＆Pグローバル社によって、定期的にポートフォリオをリバランスしてくれるメリットがあるといえるでしょう。

これまでのS＆P500の成績

1965年からの50年間、米国を代表する株価指数であるS&P500の年間平均利回りは9.9％でした。米国経済は、リーマンショックなどの金融危機や新型コロナなどを経ながらも、持続的な成長を続けてきた歴史があります。

どんな激動の時代においても、米国企業はイノベーションと適応力によって成果を上げてきました。たとえば、テクノロジーの進化や新興企業の台頭により経済の新陳代謝が促され、そこに新たな投資機会が生まれており、これが株式市場においても積極的な成果を生んでいます。

このような歴史的な展望を通じて、米国経済とS&P500が果たしてきた役割は計り知れません。

米国経済がこれらの困難を克服し、今後も新たな成長を果たしていくことに対する期待から、S&P500は株式市場において持続的な利回りを享受しているといえるでしょう。

とはいえ、S&P500にも長期停滞局面がありました。代表的な例としては2000年のITバブル崩壊局面において株価が40%以上も暴落し、ITバブル前の高値を超えるまでに3年以上の時間がかかったことも事実です。

しかし、こうした長期停滞局面や市場の急落があったとしても、米国経済とS&P500は何度も復活し、力強い成長を遂げてきました。実際、2000年のITバブル崩壊後、米国経済は徐々に回復し、新たな産業やテクノロジーが台頭しました。これにより、S&P500も再び上昇基調に転じ、過去の高値を更新してきたのです。

また、近年では新型コロナウイルスのパンデミックが引き起こした経済の混乱や株式市場の大幅な下落がありましたが、米国企業は迅速に対応し、リモートワークの導入などによって回復の兆しを見せました。

将来も同様に、激動の時代がやってくるかもしれませんが、これまで米国経済とS&P500が示してきたように、持続的な成長と適応力によって困難を乗り越え、新たな投資機会が生まれることが期待されます。

SBI証券と楽天証券で投資するなら

S＆P500などのインデックス投資をはじめるには、証券会社に口座を作る必要があります。

特にオススメは手数料の安い2大ネット証券のSBI証券と楽天証券です。

とはいえ、2024年1月からはじまる新NISAに向けて、どちらの証券会社にしようか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

結論としては、投資先や目的によって、SBI証券と楽天証券のどちらがオススメなのかは異なります。

NISA口座での投資信託やIPOへの投資

SBI証券がオススメです。

新NISAにおいても拡充された投資枠が魅力です。とはいえ、楽天ポイントを優先するのであれば、楽天証券でも良いでしょう。

ポイントサービスの比較

SBI証券：つみたてNISAや投資信託にTポイント、Pontaポイント、Vポイントが利用可能です。

楽天証券：楽天ポイントが投資信託だけでなく、日本株や米国株など幅広い商品が対象です。

クレカ積立でのポイント（新NISAにも対応）比較

SBI証券：年会費永年無料の「三井住友カード（NL）」利用でポイント還元率1.0%。このクレジットカードで年間100万円以上利用するならSBI証券がオススメです。

楽天証券：楽天カードを利用するとポイント還元率が0.5%または1.0%に。年会費永年無料のクレジットカードで積立するのであれば楽天証券がオススメです。

日本株・単元未満株の手数料

SBI証券がオススメです。

売買手数料は無料でスプレッド(2つの証券や通貨の金利差)もありません。

米国株の投資

楽天証券がオススメです。

為替手数料が安く、売買手数料に差はないものの、実質的な為替手数料が低いです。

このように、投資家は目的やライフスタイルに応じて、SBI証券と楽天証券を併用し、用途に合わせて利用するのが良いでしょう。

そのため、新NISAの証券口座は、すでに楽天カードを使用しており、ポイント投資や米国株の手数料を優先したい場合は楽天証券、三井住友カードを使用しており、日本株の単元未満株にも投資をしたい場合はSBI証券で良いでしょう。

大切なことは、しっかりと納得感を持って投資をすることが重要であり、投資先としてS&P500は有力な投資先のひとつといえるでしょう。

SBI証券に申し込む

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世界一の投資家ウォーレンバフェット氏による妻への遺言

世界一の投資家で現在93歳のウォーレン・バフェット氏は、遺言執行者に対して、彼の資産運用について、「現金の10％を短期国債に、90％を低コストのS&P500に投資する」というシンプルなアドバイスを残しています。

つまり、バフェット氏は無駄なコストを最小限に抑え、S＆P500に投資することを助言してくれています。おそらく、ほとんどの投資家や資産運用をする方にとって、S&P500は賢明な投資方法のひとつといえるのではないでしょうか。

おわりに

S&P500が投資家に支持される理由は、多岐にわたります。そのなかで注目すべきなのは、技術の進歩や産業の多様性が経済の強さを支え、これが将来への期待感を生んでいる点です。

特に、テクノロジー分野のイノベーションや新興企業の活躍が、その国の経済成長に大いに寄与しています。

米国経済は多様性に満ちており、多岐にわたる産業において、世界有数のグローバル企業が市場を引っ張っています。投資先の豊富さという観点から考えても、米国以上の国は存在しないでしょう。また、米国経済を支える高い教育水準や研究機関の存在は、高度なスキルを持つ人材の供給を支え、経済の健全な成長を可能にしています。

これらの強みが、米国株式市場の持続的な成長と高いリターンにつながっています。

バフェット氏の提言通り、S&P500というシンプルで合理的な投資戦略は、投資家にとって有益な結果を生み出すことが期待されます。

もちろん投資はリスクがつきものですが、これからも米国経済やS&P500の動向を注視しつつ、持続的な成長が期待される米国株式市場は、多くの投資家にとって魅力的な選択肢であり続けると筆者は考えます。

※本記事で提供される情報は、一般的な情報提供を目的としており、特定の投資の勧誘や推奨を意図したものではありません。投資に関する決定は、個々のリスク許容度、財務状況、投資目標に基づいて自己責任で行ってください。また、投資にはリスクが伴います。市場の変動により元本が減少する可能性がありますので、投資を行う前に十分なリサーチと専門家のアドバイスを求めることを推奨します。